エルドアカジノについて

エルドアカジノは違法なの?遊ぶと逮捕される?

エルドアカジノで遊んでみたいという方で、一番気になるのが「違法じゃないの?」という事ではないでしょうか?
やはり誰しも逮捕という事は避けたいもので、その点が心配でオンラインカジノで遊ぶことをためらっている方も多いようです。

確かに日本ではまだカジノは認可されていませんので、遊べば違法、すなわち逮捕されるわけです。
実際、裏カジノで逮捕されたバドミントンの選手のように、警察にばれれば逮捕されてしまいます。

ただ、カジノは駄目だけど「オンラインカジノはグレー」という事を聞いたことがないでしょうか?

そうなんです、オンラインカジノは完全に違法とは言えないグレーな状態なんです。
とはいえ完全に合法というわけでもないので、その辺りを解説してみたいと思います。

オンラインカジノがグレーと言われる理由

なぜ、オンラインカジノがグレーと言われているのか?
それはずばり、オンラインカジノで遊ぶ事に対する法律が整備されていないからです。

最初にお話ししたように、日本国内では認可されたギャンブル(競馬や宝くじ)以外の、不特定多数を相手にした賭け行為は違法です。
いわゆる賭博法に抵触するためで、処罰の対象となります。

そのため、日本でお金を賭けたカジノを運営した場合は違法ですので当然逮捕となります。
お金を賭けなければ(景品もNG)良いので、単純にゲームを楽しむカジノはありますよね。

これは運営側だけではなく、遊ぶほうも処罰の対象となり、実際に逮捕されている事例がたくさんあります。

では、オンラインカジノの場合はどうなのか?

オンラインカジノの場合でも、日本国内で運営されている場合は当然処罰の対象となります。
日本で運営されていたオンラインカジノが摘発され、過去に逮捕者が出ています。

では、日本で運営しているわけではなく、海外で運営されている場合はどうなのか?
これは当然処罰の対象にはなりません。

合法の国で運営されているわけなので、日本の法律が適用されるわけがないからです。

ここからが核心なんですが、オンラインカジノを日本で遊んだ場合はどうなのか?
これが実は非常にあいまいな状態なわけです。

運営者は海外、でも遊んでいるのは日本、現行の法律では想定されていない状態なんです。

オンラインカジノは海外の企業が運営

現在日本で遊べるオンラインカジノですが、そのほぼすべて海外の企業が運営しています。
サイトは日本語で作られていますが、日本向けに翻訳して作られているだけで、実際には海外のサイトです。

これらのオンラインカジノは、世界各国のライセンスを取得し運営されており、それぞれの国では当然合法です。
それどころか結構有名な大企業が運営しているカジノもあり、ギャンブルではありますが、しっかりした事業なんです。

日本ではどうしてもイメージが悪いのですが、実際には厳しい審査を受けて運営されており、定期的な審査もあるためいい加減な運営はされていません。
マフィアなどの反社勢力が関わることはできず、ペイアウト率も厳しく制限されているため、運営側による搾取も当然ありません。

サーバーも海外

オンラインカジノを運営しているのは海外の企業ですので、当然サーバーも海外にあります。
サーバーとは、サイトのデータなどを保存しておく保管場所のようなもので、必ず必要な物です。

もしサーバーが日本国内にある場合は違法になる可能性がありますが、運営者もサーバーもどちらも海外ですので、日本の法律には当然触れていません。

これはどういう状態かというと、オンラインカジノで遊ぶ事は、海外のカジノ(ラスベガスなど)で遊ぶのと同じ状態なんです。
日本人が海外に旅行に行き、現地のカジノで遊んでも帰国後逮捕はされることはありませんよね?

これと同じで、海外のオンラインカジノで遊んだからといって、逮捕されようがないんです。
もちろん遊んでいるのは日本ですが、あくまで海外のサイト(オンラインカジノ)で遊んでいるわけなので。

なぜかというと、そんな法律がないから。

海外の胴元(オンラインカジノ)にお金を払って遊ぶことに対し、取り締まる法律が整備されていない以上、違法とはならないんです。
もちろんこれは「現状は」であり、今後法整備されれば違法になります。

ただ現状では法律がありませんので、即違法、即逮捕とはなりません。

違法なら毎日逮捕者が出ている?

正確な数はわかりませんが、現在オンラインカジノで遊ばれている方はかなりの数がいます。
毎日遊ばれる方もいれば、月に何回か遊ぶ程度という方まで様々です。

スマホで遊べますし、ネットに繋がれば時間も場所も関係ないため、年々ファンが増えているのが実情です。
新型コロナの影響で、外に遊びにいけないというのも利用者が増えている一因のようです。

利用している金額も様々で、数千円数万円の範囲で楽しむ方もいれば、数十万円数百万円単位で遊ばれている方も結構います。

ネットの広告も増えましたし、テレビやネット番組でCMを見かける事もありますよね。

この現状は、取り締まる側である警察も当然把握していますが、オンラインカジノで逮捕されたという話はまったく聞きませんよね。
オンラインカジノが違法なら、警察がこの状況を黙って見過ごすはずがなく、毎日のように逮捕者のニュースがあるはずです。

でもそうならない、そうなっていないのは、現行の法律では取り締まる事が難しいからです。
そもそも日本でオンラインカジノが遊べるようになったのは結構前で、ここ1~2年のことではありません。

もちろん警察も見て見ぬふりをしているわけではなく、過去に捜査を行われたこともあります。
でもその上でこの現状ですので、単純に逮捕や起訴が難しいのではないでしょうか?

オンラインカジノ側の対応

ここで気になるのが、オンラインカジノ側の対応です。
現在日本語対応の海外オンラインカジノは30以上ありますが、違法性についてはどう考えているのでしょうか?

海外のオンラインカジノは、日本向けのサービスを開始・運営するために巨額の投資をしています。
日本語に対応したサイト構成やシステム、決済サービスに日本人スタッフなど、想像以上に費用がかかっています。

そこまで投資をしても問題ないという判断がなければ、日本語対応のオンラインカジノ市場へ参入しないはずですよね?
それはつまり、日本の現状や市場を見て、問題なく運営できると考えているのではないでしょうか。

また、毎年新しい日本向けオンラインカジノがオープンしており、中には10年近く運営されているオンラインカジノもあります。
それもまた、日本で海外のオンラインカジノを遊ぶことの違法性が薄いという表れではないでしょうか。

ただし、オンラインカジノの中には「違法とならないよう注意して運営しています」という旨の記述をしているところもあり、違法性については注意しながら運営されていることは間違いないようです。

過去の逮捕事例

オンラインカジノの逮捕事例ですが、実際に起こっています。
逮捕された事件は全て2016年に起きており、所轄警察所はバラバラですが、全国で同時に捜査が行われたのでしょうか?

ただそれ以降は事件化はしておらず、この2016年が節目になっているようです。
それには理由があり、海外のオンラインカジノがグレーと呼ばれる理由がここにあります。

では、2016年に起きた3件の逮捕事例について解説してみたいと思います。

NetBanQ事件

2016年2月、千葉県警にNetBanQというオンライン決済サービスの運営者が逮捕されました。
逮捕容疑は常習賭博なんですが、NetBanQはあくまでオンライン決済サービスであって、オンラインカジノではありません。

ではなぜ逮捕されたのかと言うと、NetBanQという国内にあるオンライン口座サービスを介し、利用者にオンラインカジノを利用させたというのが理由です。
NetBanQの利用者は全国に約1600人おり、その利用額は計23億2800万円にもなります。

この際の捜査では、サービスを利用したオンラインカジノの利用者も捜査が行われ、最終的には単純賭博罪で数人が略式起訴、罰金刑となっています。

しかしこのNetBanQはオンライン決済サービスであり、オンラインカジノを直接運営していたわけではありません。
実は、常習賭博容疑での逮捕の前に、別件で逮捕された(犯罪収益移転防止法違反容疑)容疑者の捜査で、今回のNetBanQの関与が明らかになり、常習賭博での逮捕となったようです。

つまりこれは千葉県警の誤認逮捕だったようで、常習賭博罪での逮捕はかなり無理があったようです。

また、この際に起訴された利用者の中には、起訴を不服として裁判で争い、不起訴となった方もいるんです。
この際の裁判で、オンラインカジノは即座に違法ではないという判例ができたわけで、非常に重要な裁判となりました。

現状の法律(賭博罪)では、日本にいながら海外のオンラインカジノを利用しても完全な違法ではない、つまりグレーと言われているのがこの裁判結果です。

スマートライブ事件

2016年3月、京都府警によって「スマートライブカジノ」のプレイヤー3人が逮捕されました。
この時の逮捕容疑は単純賭博容疑で、スマートライブカジノでブラックジャックに22万円を賭けたという疑いです。

スマートライブカジノというのは、イギリスで運営されているオンラインカジノです。
日本で運営されているなら分かるのですが、海外で運営されているにも関わらず、逮捕者が出ています。

ではなぜ逮捕されたのかと言うと、逮捕容疑であるブラックジャックのディーラーが日本人で、時間も日本の時間に合わせて運営されており、完全に日本人相手と判断されたようです。
この事例では、逮捕者全員が略式起訴され罰金刑となりました。

このスマートライブカジノはかなり特殊で、完全に日本人だけのためのオンラインカジノであったことが問題でした。
いくら海外で運営されていても、日本人しか参加できないようなオンラインカジノは、国内で運営されているのと同じと判断されるようです。

当然その後は類似のオンラインカジノはないのですが、もし見つけた場合は絶対に遊ばないようにしてください。
もちろんエルドアカジノは海外の様々な国で遊ばれていますので、ご安心ください。

ドリームカジノ事件

2016年6月、京都府警にドリームカジノの運営者ら5人が逮捕されました。
逮捕容疑は、国内に拠点のあるオンラインカジノを運営していたというものです。

ドリームカジノは大阪市天王寺区に事務所があり、不特定多数の客を相手にポーカーによって賭博を開帳していました。
ドリームカジノの会員数は約9500人で、掛け金は19億2600万円にも上っていたということです。

ドリームカジノは海外のライセンスであるキュラソーライセンスを取得していましたが、実際には拠点は日本にあり、国内で運営されている状態でした。
ただ、この際利用者も捜査されましたが逮捕者は出ていません。

あくまで海外のオンラインカジノを装っていたため、利用者側は知らずに利用していたと判断されたのではないでしょうか?

この事件から分かるように、海外の企業が海外で運営してるオンラインカジノがグレーなのであって、日本国内で運営されていたら完全な違法です。
もし海外の企業が日本国内にある拠点で営業していれば、これも違法です。

でも、これって利用者側はまず分かりませんよね。
サイトに日本の住所が書いてあれば分かりますが、運営者も違法と分かっていてするわけですから、堂々と書くわけありません。

ではどうすればそういう違法なオンラインカジノを利用しないですむのか?
それは、怪しいオンラインカジノでは遊ばないという事につきます。

判断基準としては、様々なサイトで紹介されているオンラインカジノなら、まずそういう違法なカジノはありません。
なぜなら、紹介する側にも逮捕の危険があるからです。

当然エルドアカジノは海外の企業が海外で運営していますので安全です。
エルドアカジノ含め、以前から運営されている大手のオンラインカジノは安心ですので、よく知らないオンラインカジノに手を出さないというのがおすすめです。

賭博罪について

「そもそも賭博罪ってどういう法律なの?」という方も多いと思いますので、簡単に解説しておきたいと思います。

賭博罪は、主に3つの種類に分かれます。

単純賭博罪

刑法第185条 賭博をした者は、五十万円以下の罰金又は科料に処する。ただし、一時の娯楽に供する物を賭けたにとどまるときは、この限りでない。

常習賭博罪

刑法第186条 常習として賭博をした者は、三年以下の懲役に処する

賭博開帳図利罪

刑法第186条2項 賭博場を開張し、又は博徒を結合して利益を図った者は、三月以上五年以下の懲役に処する。

分かりにくいですが、金銭や財物の所有権を争って行う全ての賭け行為は、処罰の対象となるということです。
ただし例外もあって、以下の場合は賭博罪には問われません。

  • 宝くじ
  • パチンコ
  • 懸賞金
  • お年玉付き郵便はがき
  • 競馬、競輪、競艇、オートレース

いわゆる公営ギャンブルと呼ばれるものですね。
パチンコに関しては、あくまで遊戯であって違法ではないという法的な解釈があり、難しい点であるのはみなさんご存知かと思います。

現状見て見ぬふりと言う状態でしょうか?
色々と裏はありそうですが、真実はよくわかりません・・・。

賭博罪はあいまい

この賭博罪ですが、実は刑法自体、明治時代にできた非常に古いものなんです。
そのため、制定した当時には想定していないような、時代の流れによる変化に対応しておらず、非常にあいまいなものなんです。

賭博罪というのは日本の法律ですので、当然日本国内で起きた事に対する法律という事が大前提です。
そのため日本人が海外に行ってカジノで遊んでも、国外の事象ですので当然取り締まりの対象にはなりません。

オンラインカジノの場合もあくまで海外のカジノであり、日本にあるカジノで遊んでいるわけではないですよね。

そもそも賭博罪という法律は、胴元(運営者)を取り締まるためにできた法律で、利用者だけを取り締まることは想定されていません。
なぜなら、利用者がいれば胴元もいなければおかしいわけなので。

これはつまり、海外の企業が運営しているオンラインカジノは取り締まることができないということです。
それなのに利用者だけを逮捕するというのは、現行の法律から言うとおかしい話です。

今後はオンラインカジノに対する法律ができる可能性はありますが、少なくとも現状の賭博罪にはそういう内容は存在せず、非常に曖昧なものであるといえます。
とはいえ、警察の解釈次第では逮捕される危険性もあるため、SNSなどで情報発信をするなどの目立つ行為は避けたほうが無難です。

オンラインカジノに関する国会での質問

令和2年2月14日に、国会(衆議院)でオンラインカジノに関する質問が行われました。
この質問に対し、当時の阿部総理大臣が答弁を行っていますので、ご紹介します。

オンラインカジノに関する質問主意書

近年日本人向けにインターネット上で賭博行為を行ういわゆるオンラインカジノが多数開設されており、利用する人が増えることが予想される。関連して、以下質問する。

 政府において「オンラインカジノ」の定義はしているか。回答されたい。

 政府は過去の質問主意書に対する答弁書において、インターネットのオンラインカジノで賭博行為を行った場合、「一般論としては、賭博行為の一部が日本国内において行われた場合、刑法(明治四十年法律第四十五号)第百八十五条の賭博罪が成立することがあるものと考えられ、また、賭博場開張行為の一部が日本国内において行われた場合、同法第百八十六条第二項の賭博開張図利罪が成立することがあるものと考えられる」と回答している。
日本国内からアクセスし、賭博行為の一部を日本国内において行うことが可能なオンラインカジノのサイトについて、政府はその実態を把握しているか。把握している場合、該当するオンラインカジノの総数、利用者数及びこれまで摘発した件数等、その把握している内容を伺いたい。また、それらに対する取り締まり体制はどのようになっているのか、具体的に回答されたい。

 海外で開設された無店舗型オンラインカジノで賭博したとして平成二十八年三月十日に京都府警察は単純賭博容疑で三人を逮捕したと報じられている。検察はそのうちの二人については略式起訴としたが、略式手続を受け入れず正式裁判で争う姿勢を見せた一人については不起訴処分としたと報じられている。
本件でこの一人が不起訴処分となった理由は何か、具体的に回答されたい。また、不起訴処分となった者がオンラインカジノで利益を出していた場合、その所得は雑所得として税務申告の義務があると考えられるが、本件における税務申告はあったか。回答されたい。

 オンラインカジノの提供者は、現行法の賭博罪は必要的共犯とされており、賭博が合法な国からインターネットにより提供されるオンラインカジノのサービスはそもそも犯罪を構成しないという宣伝をして、プレーヤーを誘い込んでいる。このような宣伝を否定し、オンラインカジノについては賭博罪が成立することがあることを広報するなど、政府として適切な措置を講ずるべきではないか。前記答弁書においては、「御指摘のような観点からの広報については、今後の社会情勢等を踏まえ、慎重に検討してまいりたい」としているが、その後の検討状況はどのようになっているのか、併せて回答されたい。

 刑法の賭博罪は、明治四十年に制定され、インターネットが存在しなかった時代の法規範となっている。インターネット利用を想定した現在の実態に合わせた新たな法律を定める必要があると考える。政府の見解は如何なるものか、回答されたい。

 世界各国においてはオンラインカジノを合法化し財源にしている国も多数ある。今後、我が国においてオンラインカジノの合法化の検討を行うことはあり得るのか、政府の見解を問う。

オンラインカジノに関する質問に対する答弁書

一について
御指摘の「オンラインカジノ」については、政府として確立した定義を有していない。

二について
ウェブサイトを利用した賭博事犯については、都道府県警察において、必要な体制を整備して実態の把握に努め、取締りを行っているところ、平成三十年中の検挙件数として警察庁が都道府県警察から報告を受けたものは十三件である。

三について
御指摘の三人に対する事件については、京都区検察庁において、いずれも、賭博罪により公訴を提起して略式命令を請求し、京都簡易裁判所により、罰金二十万円又は罰金三十万円の略式命令が発せられたものと承知している。

四について
御指摘のような観点からの広報については、引き続き、社会情勢等を踏まえ、慎重に検討してまいりたい。

五及び六について
御指摘の「インターネット利用を想定した現在の実態に合わせた新たな法律」及び「オンラインカジノの合法化」の意味するところが必ずしも明らかではないが、いずれにしても、現時点で、政府として、刑法(明治四十年法律第四十五号)第百八十五条の賭博罪等の規定を改正することは検討していない。

※出典 衆議院HP

以上が、国会で行われたオンラインカジノに関する質問と答弁の内容です。
☆彡ここまで
オンラインカジノは違法なのか?という点を含め、重要な事を質問されています。
これに対する当時の政府側の答弁内容ですが、正直かなり曖昧な答えに終始していますよね。

オンラインカジノの存在を知ってはいるけど、その対応については検討中であるという事と、今後賭博罪を改正する予定は今のところないということ。

オンラインカジノの合法化に関しての質問に関しては、当時審議中だったカジノ法案に関わる内容のため、曖昧な答弁になっているのだと思います。
その後法案は通りましたが、当時は下手な答弁は避けたいというのが本年だったのではないでしょうか?

いずれにしても、現状ではオンラインカジノを取り締まる予定はないというのが政府の返答です。
もちろん状況は刻々と変化しますので今後のことはわかりませんが、国内でカジノが本格稼働するまでは、法改正はされないのではないでしょうか?

カジノ法案でどう変わる?

カジノ法案ですが、2016年12月に法案が国会で成立しています。
オリンピックや新型コロナの影響もあり、その後の情報があまりありませんが、着々と準備は進んでいると思います。

場所や細かい内容など、関係省庁で調整中なのでしょうけど、どちらにせよ近い将来日本にもカジノが出来ます。
コロナの影響でインバウンド需要がどうなるのかが悩みの種かもしれませんが、カジノ好きの方には待望のランドカジノですよね。

と同時に、オンラインカジノが今後どういう扱いになるのか?非常に気になります。
現状海外のオンラインカジノにお金が流れている状況なので、このお金を国内で使ってほしいという思惑はあるはずです。

国内でもオンラインカジノが解禁になるのか?
その場合は現在ある海外のオンラインカジノも合法になるのか?

オンラインカジノファンは今後の動向に目が離せないと思います。